プレスリリース

株式会社INFORICH
PayPay株式会社

「PayPay」のミニアプリに、モバイルバッテリーシェアリング「ChargeSPOT」が登場

~ PayPayアプリで貸出手続きから支払いまでが可能に ~

 株式会社INFORICH(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:秋山 広宣、以下INFORICH)とPayPay株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長執行役員CEO:中山 一郎、以下PayPay)は、キャッシュレス決済サービス「PayPay」のアプリ内から、日本設置数No.1のモバイルバッテリーシェアリング「ChargeSPOT」のサービスが簡単に利用できるミニアプリ(※1)「ChargeSPOT」の提供を開始しました。

 今回のミニアプリ提供により、PayPayユーザーは、PayPayアプリ内にある「スマホ充電」のアイコンより、「ChargeSPOT」の検索、貸出手続きや支払い(※2)が可能になります。通常「ChargeSPOT」の利用には、アプリのダウンロードやアカウント登録が必要でしたが、より手軽にバッテリーのレンタルができるようになります。


<PayPayアプリ内の「ChargeSPOT」ミニアプリの使い方>

レンタル時:

PayPayアプリを開き、「スマホ充電」のアイコンをタップし、権限を許可する。アプリ上の地図から利用可能な「ChargeSPOT」の設置場所を検索する。設置場所に到着後、「QRスキャンして貸出」を選択、ChargeSPOTバッテリースタンドに表示されているQRコードを読み取り「借りる」をタップする。一時支払金(330円)を支払うとレンタルが完了する。
  1. [スマホ充電]を選択

    ※ この画面の[スマホ充電]アイコンからのご利用のみ本キャンペーンの対象となります。

  2. 権限を許可

    ※ 初回利用時のみ。

  3. 地図から付近の利用可能なChargeSPOT設置場所を検索

  4. 設置場所に到着したら[QRスキャンして貸出]を選択

  5. ChargeSPOTバッテリースタンドに表示されているQRコードを読み取る

  6. [借りる]を選択

  7. レンタルに必要な一時支払金(返却時精算)330円をお預け(支払い)する

    ※ 最終的に【返却時】の③で確定したご利用額をお支払いいただきます。

  8. レンタル完了

返却時:

地図から返却可能な「ChargeSPOT」の設置場所を検索、設置場所に行きバッテリーを空いているスタンドに返却する。利用額が一時支払金(330円)より低い場合は余剰預り額が自動返金される。利用額が一時支払金(330円)より多い場合はプッシュ通知かPayPayアプリ上の通知より支払う。
  1. 地図から返却可能なChargeSPOT設置場所を検索

  2. 設置場所に行きバッテリーを空いているスタンドに返却

  3. 実際のご利用額が330円よりも低い場合
    PayPayアプリにて自動決済がなされて、余剰お預かり額が自動返金されます

  4. 実際のご利用額が330円よりも多い場合
    プッシュ通知もしくはPayPayアプリ上の通知より決済内容ご確認後、[許可して支払う]を押した時点で決済完了になります

※ ミニアプリから、返却場所・返却履歴の確認が可能です。

※ 実際のご利用額が330円よりも多い場合、追加のお支払い依頼をPayPayアプリ上やプッシュ通知でお知らせします。お知らせの内容にそって、期日までに差額をお支払いください。


決済内容およびPayPayボーナス付与予定金額の確認:

PayPayアプリ上の「取引履歴」をタップする。

決済金額や、PayPayボーナスの付与予定金額については、PayPayアプリ「取引履歴」よりご確認ください。


 今回PayPayは、「PayPay」を通してさまざまなサービスを提供しユーザーの生活をもっと豊かで便利にする「スーパーアプリ」へ向けた取り組みの一環として「ChargeSPOT」をミニアプリへ追加しました。

 INFORICHは、「PayPay」のミニアプリからサービスを提供することで、3,800万人以上(※3)の「PayPay」ユーザーに対して、「ChargeSPOT」を利用するきっかけを創出します。万が一外出先で充電がなくなっても、30分未満のご利用で165円から、全国約2万5,000カ所で気軽に充電できる機会を提供します。

※1 「ミニアプリ」とは、PayPay株式会社のパートナー企業が提供するサービスの予約や商品の注文、支払いなどが「PayPay」アプリ内でできる機能です。

※2 決済方法は、PayPay残高での支払いのみです。Yahoo! JAPANカードを含め、クレジットカードでのお支払い、PayPayあと払い(一括のみ)でのお支払いはできません。

※3 PayPayへアカウント登録を行ったユーザー数です。2021年3月時点。

※ PayPayアプリの最新バージョン(iOS:2.71.0、Android:2.72.0)で利用できます。

※ 価格は税込みです。


■株式会社INFORICHが提供する日本設置数シェアNo.1(※)の「ChargeSPOT」について

日本初(※)のモバイルバッテリーシェアリング「ChargeSPOT」。レンタル方法はアプリでバッテリースタンドのQRコードをスキャンするだけの簡単操作。2018年4月のローンチからわずか1年で日本全国47都道府県に広がり、グローバルでも香港、タイ、台湾とエリアを拡大中です。
外出時にスマホの充電が足りない・・・そんな時は「ChargeSPOT」。アプリから近くのバッテリースタンドを探してバッテリーを借り、別のバッテリースタンドに返却することができます。また「ChargeSPOT」の専用アプリに加え、LINE公式アカウント内からもサービスを利用することが可能になり、事前に専用アプリをダウンロードしていなかった場合もその場でサービスを利用いただけます。
https://www.chargespot.jp/

(※) INFORICH調べ


■PayPay株式会社が提供するキャッシュレス決済サービス「PayPay」について

大型チェーン店はもちろん、中小規模の店舗や、自動販売機、タクシー、公共交通機関などへの支払いまで、日本全国に拡大し続けているキャッシュレス決済サービスです。オンラインサービスでの支払いや公共料金の請求書払いなど、さまざまな決済シーンでも利用できます。また、ユーザー間でPayPay残高(PayPayマネーおよびPayPayマネーライト)を手数料無料で「送る・受け取る」(送金または譲渡とその受け取り)機能や、PayPayボーナスを提携する第一種金融商品取引業者のポイントと交換することにより、当該事業者の提供する投資の疑似体験ができる「ボーナス運用」サービスなど、決済以外にも便利な利用方法が広がっています。さらに、24時間365日相談可能な電話窓口を設置し、万が一被害にあった場合の補償制度を設けるなど、ユーザーに安心してご利用いただける環境づくりを行っています。

PayPay株式会社は、下記の登録を受けています。
・前払式支払手段(第三者型)発行者 登録番号:関東財務局長 第00710号
・資金移動業者 登録番号:関東財務局長 第00068号
・銀行代理業 許可番号:関東財務局長(銀代)第396号
・電気通信事業者 届出番号 A-02-17943


※ 「PayPay」(PayPay残高)には、PayPayマネーとPayPayマネーライト、PayPayボーナスおよびPayPayボーナスライトの4種類があります。PayPayマネーは、PayPay所定の本人確認手続きを経て開設したPayPayアカウントへ入金した金額の範囲内で、提携サービスや加盟店での決済に用いることができるほか、PayPayユーザー間で手数料無料にて送金や受け取りが可能です。また、PayPayマネーを払い出して指定した銀行口座に入金することもできます(PayPay銀行を指定した場合、払出手数料は無料)。この法的性質は、商品等の代価の弁済のために使用することができ、また送金および払い出しすることができる電磁的記録であって、資金決済に関する法律第37条に定める登録を受けた資金移動業者であるPayPayが発行するものです。PayPayマネーライトは、PayPayが発行する電子マネーであり、これを購入して提携サービスや加盟店での決済に用いることができるほか、PayPayユーザー間で手数料無料にて譲渡、譲り受けが可能です。この法的性質は、PayPayが発行する前払式支払手段(資金決済に関する法律第3条第1項)をいいます。また、「PayPay」を利用した際の特典やキャンペーン等で無償付与されるPayPayボーナスおよびPayPayボーナスライトも、PayPayマネーやPayPayマネーライトと同様に、提携サービスや加盟店での決済に用いることができます。ただし、PayPayユーザー間での送金、譲渡や払い出しはできません。PayPayボーナスライトには有効期限が設定されており、期限を過ぎると失効します。

  また、PayPayは、ユーザーが安心して利用できる環境づくりを行っています。利用中のPayPayアカウントで、第三者利用による心当たりのない請求が発生した場合や、PayPayアカウントをお持ちでないにもかかわらず、PayPayからの請求が発生していた場合に、所定の補償条件を満たすことを前提に、損害額(第三者から補償を受ける場合は、その補償される金額を差し引いた額)について、補償を受けることができます。詳しくは、補償申請についてをご覧ください。

※ このプレスリリースに記載されている会社名、屋号および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

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