プレスリリース

PayPay株式会社

松屋フーズが提供する弁当予約サービス「松弁ネット」がPayPayミニアプリから利用可能に

~PayPayアプリから、松屋フーズ系列全国1,100店舗以上でお弁当の注文から支払いまでが可能に!
さらに、10月18日から「超PayPay祭 松弁ネットで超おトクキャンペーン」を実施~

 ソフトバンクグループ株式会社とソフトバンク株式会社、ならびにヤフー株式会社の3社が共同出資するPayPay株式会社(以下PayPay)は、キャッシュレス決済サービス「PayPay」のアプリ内から、株式会社松屋フーズ(以下松屋フーズ)が提供する弁当予約サービス「松弁ネット」が簡単に利用できるミニアプリ「松弁ネットミニアプリ」(※1)の提供を開始しました。

 今回の「松弁ネットミニアプリ」の提供開始により、ユーザーは「PayPay」アプリ内にある「松屋フーズ」のアイコンから、お弁当の注文と支払い(※2)をすると、松屋フーズ系列全国1,100以上の店舗で受け取りが可能になります。通常「松弁ネット」の利用にはアカウント登録が必要ですが、「松弁ネットミニアプリ」はPayPayのアカウント登録が完了していればどなたでも利用できる(※3)ため、より手軽にお弁当を予約することができるようになります(※4)。

※1 「ミニアプリ」は、PayPay株式会社のパートナー企業が提供するサービスの予約や商品の注文、支払いなどがPayPayアプリからスムーズにできる機能です。

※2 決済方法は、PayPay残高での支払いのみです。PayPayカードを含め、クレジットカードでのお支払い、PayPayあと払い(一括のみ)でのお支払いはできません。ミニアプリ上での支払いにはPayPayクーポンは利用できません。

※3 初回ご利用時に、PayPayに登録されているユーザー情報のうち、サービス利用に必要な情報を松屋フーズに提供することに同意いただいたユーザーがご利用いただけます。また、注文には、「松弁ネットミニアプリ」上で電話番号の入力が必要です。

※4 通常の「松弁ネット」で付与される「松弁ポイント」は、「松弁ネットミニアプリ」では付与されません。

<「松弁ネットミニアプリ」の使い方>

  1. 松屋テイクアウトを選択
  2. ユーザー同意
  3. 店舗選択
  4. 日時選択
  5. メニュー選択
  6. 決済
  7. 予約完了

※ 画像はイメージです。デザインは変更になる可能性があります。


 また「松弁ネットミニアプリ」の提供開始を記念し、2021年10月18日から開催する全国のPayPay加盟店とオンラインショップでお得に買い物をお楽しみいただける大規模キャンペーン「超PayPay祭」において、「松弁ネット」または「松弁ネットミニアプリ」を利用するとお支払い金額の最大10%のPayPayボーナス(付与上限:1,000円相当/回、5,000円相当/期間)が戻ってくる「超PayPay祭 松弁ネットで超おトクキャンペーン」を11月28日まで実施します。


■松屋フーズが提供する弁当予約サービス「松弁ネット」について

 松屋フーズで提供している、お弁当予約サービスです。「松弁ネット」からご注文いただくと、ご来店時の商品受け渡しがスムーズになり、店舗での待ち時間が短縮されます。


■「超PayPay祭 松弁ネットで超おトクキャンペーン」詳細

キャンペーン期間:

2021年10月18日 午前9時 ~ 11月28日 午後11時59分

キャンペーン内容:

本キャンペーン開催期間中に、「松弁ネット」または「松弁ネットミニアプリ」で「PayPay」を使って支払うと、最大10%のPayPayボーナスが付与されます。また、“ワイモバイル”のスマートフォンユーザー、ならびにYahoo!プレミアム会員には最大13%のPayPayボーナスを付与します。さらに、“ソフトバンク”のスマートフォンユーザーには最大20%のPayPayボーナスを付与します。

付与上限:

1回当たりの付与上限:1,000円相当
開催期間中の付与合計上限:5,000円相当

付与予定日:

支払日の翌日から起算して30日後

※ キャンペーン内容および適用条件などは、予告なく変更する場合があります。また、キャンペーン自体を予告なく延期または中止する場合があります。

※ 原則として支払日の翌日から起算して30日後にPayPayボーナスを付与しますが、ユーザーの利用状況やシステム上の都合により付与時期が遅くなることがあります。

※ 付与されるPayPayボーナスはPayPay公式ストア、PayPayカード公式ストアでも利用できます。また、出金、譲渡は不可です。

※ キャンペーンが適用される場合に、同時開催する他の総付キャンペーンの適用条件を満たすときにはそれらも適用されますが、1回のお支払いについてのPayPayボーナスの付与率は、合計で支払額の66.5%が上限です(仮にそれぞれ適用すると合計66.5%を超える場合は、本キャンペーンによる付与分が縮減されます)。ただし、上記上限は、マイナポイント付与期間中(2020年9月1日~2021年12月31日)のお支払いに適用されるものであり、2022年1月1日以降は変更予定です。


■PayPay株式会社が提供するキャッシュレス決済サービス「PayPay」について

大型チェーン店はもちろん、中小規模の店舗や、自動販売機、タクシー、公共交通機関などへの支払いまで、日本全国に拡大し続けているキャッシュレス決済サービスです。オンラインサービスでの支払いや公共料金の請求書払いなど、さまざまな決済シーンでも利用できます。また、ユーザー間でPayPay残高(PayPayマネーおよびPayPayマネーライト)を手数料無料で「送る・受け取る」(送金または譲渡とその受け取り)機能や、PayPayボーナスを提携する第一種金融商品取引業者のポイントと交換することにより、当該事業者の提供する投資の疑似体験ができる「ボーナス運用」サービスなど、決済以外にも便利な利用方法が広がっています。さらに、24時間365日相談可能な電話窓口を設置し、万が一被害にあった場合の補償制度を設けるなど、ユーザーに安心してご利用いただける環境づくりを行っています。

PayPay株式会社は、下記の登録を受けています。
・前払式支払手段(第三者型)発行者(登録番号:関東財務局長 第00710号/ 登録日:2018年10月5日)
・資金移動業者(登録番号:関東財務局長 第00068号/ 登録日:2019年9月25日)
・一般社団法人日本資金決済業協会 (https://www.s-kessai.jp/ /入会日:2018年9月12日)
・銀行代理業(許可番号:関東財務局長(銀代)第396号/ 登録日:2020年11月26日)
・クレジットカード番号等取扱契約締結事業者(登録番号:関東(ク)第106号/登録日:2019年7月1日)
・一般社団法人日本クレジット協会(https://www.j-credit.or.jp/ /入会日:2019年7月1日)
・金融商品仲介業(登録番号:関東財務局長(金仲)第942号/登録日:2021年6月25日)

※「PayPay」(PayPay残高)には、PayPayマネーとPayPayマネーライト、PayPayボーナスおよびPayPayボーナスライトの4種類があります。PayPayマネーは、PayPay所定の本人確認手続きを経て開設したPayPayアカウントへ入金した金額の範囲内で、提携サービスや加盟店での決済に用いることができるほか、PayPayユーザー間で手数料無料にて送金や受け取りが可能です。また、PayPayマネーを払い出して指定した銀行口座に入金することもできます(PayPay銀行を指定した場合、払出手数料は無料)。この法的性質は、商品等の代価の弁済のために使用することができ、また送金および払い出しすることができる電磁的記録であって、資金決済に関する法律第37条に定める登録を受けた資金移動業者であるPayPayが発行するものです。PayPayは、資金決済に関する法律第43条の規定に基づき、利用者に対して負う債務の全額と同額以上の資産を供託によって保全しています。PayPayマネーライトは、PayPayが発行する電子マネーであり、これを購入して提携サービスや加盟店での決済に用いることができるほか、PayPayユーザー間で手数料無料にて譲渡、譲り受けが可能です。この法的性質は、PayPayが発行する前払式支払手段(資金決済に関する法律第3条第1項)をいいます。この法的性質は、PayPayが発行する前払式支払手段(資金決済に関する法律第3条第1項)であり、PayPayは、資金決済に関する法律第14条の規定に基づき、前払式支払手段の保有者の保護を目的として、前払式支払手段の毎年3月31日および9月30日現在の未使用残高の半額以上の額の発行保証金を法務局に供託することにより資産を保全しています。また、「PayPay」を利用した際の特典やキャンペーン等で無償付与されるPayPayボーナスおよびPayPayボーナスライトも、PayPayマネーやPayPayマネーライトと同様に、提携サービスや加盟店での決済に用いることができます。ただし、PayPayユーザー間での送金、譲渡や払い出しはできません。PayPayボーナスライトには有効期限が設定されており、期限を過ぎると失効します。
  また、PayPayは、ユーザーが安心して利用できる環境づくりを行っています。利用中のPayPayアカウントで、第三者利用による心当たりのない請求が発生した場合や、PayPayアカウントをお持ちでないにもかかわらず、PayPayからの請求が発生していた場合に、所定の補償条件を満たすことを前提に、損害額(第三者から補償を受ける場合は、その補償される金額を差し引いた額)について、補償を受けることができます。詳しくは、補償申請についてをご覧ください。

※ このプレスリリースに記載されている会社名、屋号および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

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